フラッシュバック

　1945年8月6日、9日；この運命の両日、とてつもない恐怖の“瞬時”が人間の歴史の方向を永久に変えてしまった。広島、長崎に配達された死と破壊を凝縮した“小包”は、戦に血ぬられた長い人類史上においても比類なきものであった。このようなことは今だかつて起きたことがなく、再び起これば人類の織り成す文明の存続はありえない。

　この二度の“瞬時”は、その時以後戦争は永久に紛争解決の手段たりえなくなったというメッセージを全人類に示した。子どもにさえ分かるそのメッセージが権力の中枢には浸透していない。その権力中枢は未だに、自己利害、外交、軍事力、中でも主要素としての軍事力に大きく基づいて機能している。その軍事力の中でも核兵器は最も重要な構成要素となってしまった。

　あのような破壊行為は歴史的視野に立って検証してみる必要がある。
中世の最も残忍な征服者の一人とされているジンギスカンはかつてこう言い放った。

　「吾が行く手をさえぎる者、すべからく倒してくれん。人っ子一人、犬猫、生き物の影ちらりとも吾に刃向かうものあらばその地に生かしておくものではない」。

　そして彼はこの脅しどおりのことを実行したが、それでもあの二度の運命の“瞬時”の破壊の規模には遠く及ばない。ジンギスカンが、全てをなぎ倒し生命を奪い尽くすためになし得たどんなことをも現代のテクノロジーは遥かに超えてしまったからだ。いまや人間破壊の新しい基準が出来てしまった。皮肉にも、人道的で礼儀にかなった戦争のルール遵守を重視する国々が、この新基準を超える力を持とうと互いに競いあっている。

　ジンギスカン以来今日に至るまで、破壊の術は進歩し続けてきた。よく考えてみれば、その間幾世紀、文明がこの異常な軍事力に道徳的、あるいは法的な歯止めを何一つかけることが出来ないで来たことは驚くばかりである。このことは特に注目に値する。計り知れない苦しみをもたらしたその爆弾の威力が二度までも、人口の密集した活気あふれる都市の人間の上に示され、その結果は今世界中が広島・長崎で目にする通りである。

　あの二度にわたる恐怖の“瞬時”がそれぞれ何十万という人間に及ぼした強烈な苦しみや被害は、どんな表現をもってしても表し得ない。この二つの“瞬時”は、過去何千年もの歴史の中でも破壊の最たるものであり、限りなく未来にまで影響を及ぼし子々孫々に予測もつかない損害を与えてしまった。また、目的の為に手段が正当化されるならば、人間が人間に及ぼす如何なる害も止められないことを未来の世代へ示した。またそれは、有効な法的、道徳的歯止めが絶対に必要であるとの宣言でもあった。さらに、ケネディ大統領がいみじくも言ったごとく「人類は戦争をなくさなければならない。さもなければ戦争が人類を消滅させるだろう。」ということを人類に警告している。

　ケネディ大統領は明らかに核の力という文脈においてこうした観察をしていたのだ。核兵器がただ一国の独占ではない時代にあっては、時、所を問わず、その使用によって我々がハルマゲドンに向かって坂を転げ落ちることになるのは自明の理である。ある兵器を使用すれば、同種の兵器による報復を招く。従って核兵器が飛び交うと、文明は終わる。

　この６０年、被爆後生き残った人達は命を蝕みつづけたケロイドの引きつり、放射線障害、何十年にも及ぶ心の痛手のなかで懸命に生き延びてこられた。彼等は決然と「ノーモア ヒロシマ」、「ノーモアナガサキ」を命にかけて誓っている人たちである。核戦争が実際どんなものか誰よりも良く分かっている被爆者の、苦しみの深淵から聞こえてくるその声にはしっかり耳を傾けねばならない。

　広島や長崎の原爆資料館を訪れ、熱心に学んだ人たちの記憶の中には核の惨劇がしっかりと刻まれる。

　さらなる核兵器使用阻止の成否を最終的には左右しうる世界中の大多数の人々が、身をあぶられるようなこの学習を共有していないのは全く残念なことである。

　一般の人々にはこうした見方が欠如しており、どんな出来事でもそれが時間的に、地理的に遠くで起こった場合、直接には関係のない事としてしまいがちである。ことに、アメリカや西ヨーロッパの人たちは、もし核爆弾が隣町で爆発して何十万という人が瞬時に死亡し、生き残っても将来何世代にもわたる遺伝的異常があり苦しみが長期にわたるとしたら自分たちはどう反応したであろうか、と考えてみる事などほとんどない。たとえ戦時であっても、これが仮に自分自身の町で起こったとすれば、怒り、憎しみ、生涯悪感情を持ちつづける、という反応も当然のことと思ったはずだ。これは文明のいかなる規範にも反している、と考えるはずだ。
しかし、原爆投下は決死の敵を相手にした激しい戦争の最中に、遥か遠くの日本で起こったことである。

　「その爆弾で多くの命が救われた」、「使用したことを後悔する理由はない」、こうした考えは、この経験（原爆投下）が今や遠い過去の出来事となったこともあって問題を漠然とさせ、有史以来人間が作り出した最大の危険に対して問題意識もなく、無関心な態度を生み出しているのである。

　しかしながら、明らかに、上記のすべては進行中であり、この世界を破滅させるような問題について支配的な考え方であるダブルスタンダードが、この進行を助長している。

　核兵器保有の疑惑により制裁を受けたが、実は保有していなかったと判明した国がある。このことですべての国が核兵器に対する共通の方針に従って行動しない限り、核兵器入手の企てを取り締まるのは不可能だとわかる。

　広島と長崎の時には、核保有国は一カ国だったので、核の報復を気にせずに核兵器を使用することができた。
　しかし核保有国の数はすぐに、２、３、４、５カ国と増加し、最近インドとパキスタンが核クラブの仲間入りをした。南アフリカ、イスラエルといった国々が核兵器を開発したと考えられている。しかしその後、南アフリカは模範的な態度で核保有を放棄し兵器工場を閉鎖した。他にも核兵器を保有している、またその途上であると考えられる国もある。

　核兵器の保有を望んでいる国が数カ国あるが、もし核保有国が軍縮の義務を果たす意思を示すならそれらの国の野望が抑えられるのは明らかだ。核保有国がその義務を怠り続けるなら、非保有国は核兵器を持つことを思いとどまる義務はないと感じるだろう。

　彼らは武器製造者、麻薬密輸業者、人道的価値などにはほとんど気に留めることもない者たちと結託していることがよくある。時には、利害関係のある組織や、国外在住者のグループや、紛争で利権を得ようとする者たちから資金提供を受けることもある。彼らの保有資産は数億ドルにものぼることがある。核兵器をどうしても手に入れたいと思っており、必要な核物質や知識、さらには遺棄された核兵器の中から核爆弾そのものを購入する資金力がある。

　核爆弾そのものでないとしても核物質の入手は、テロリストたちにとって容易になる一方で、現実に手に入れてしまう日も近づいている。実際、近い将来テロリストのグループが核兵器を手に入れて威嚇しているというニュースで目を覚ます朝が来る可能性がないとは言えない。いったん手に入れてしまえば、彼らにはそれを使用するのに何の良心の呵責もないであろう。

　現在の世界情勢は新たなテロリストを生み出している。目の前で愛する者を殺されたり、結婚式を爆撃されたり、子どもを爆弾で吹き飛ばされたり、友人や隣人を一度に何人も殺されたりした人たちである。そのような人たちが新たな暴力に駈りたてられ、暴力の連鎖がエスカレートすることになる。

　情報技術(IT)の拡散に伴い、核兵器製造のノウハウは、必要な情報に侵入できる頭の良い大学生やハッカーにまで広まってしまったのである。私は以前この点についてある講演会で指摘し、講演の後で、出席していた一人の物理学教授に私が述べたことは大げさだろうかと聞いた。彼の答えは、核爆弾製造の基本知識を欲しながら入手できないような物理学の学生は良い成績に値しない、というものであった。このような危険な知識を非常に多くの人が
入手できるのは憂慮すべきことである。

　そのような科学者の中には、相応な代価を支払う用意があるいかなる組織や個人にでも自分の技術や専門知識に売り渡そうという者たちがいる。彼らに接触するのは簡単である。特に、この知識を熱望している国家や組織には自由になる豊富な資金があるからである。

　世界にはこれらの科学者たちの名簿は存在しない。それは彼らが入っていた組織は完全な機密状態で機能していたためである。彼らの組織が解体した後となっては、彼らがどういう名前か、どこに居るか、何をしているか、誰にも分からない。

　現在世界中で440基の原子炉が総量で68,357トンのウランを使用し、これらの原子炉から出る使用済み核燃料は増えるばかりである。この使用済み核燃料に関しての記録はなく、望めば極めて簡単に入手できる。国際原子力機関（IAEA）にはこの核物質の正確な記録を持っておらず、密売は金になる商売なのである。世界各地にできている新しい原子炉の中には基準に満たない材質で建造されているものがあり、適正な管理監督を受けておらず、廃棄物質のち密で透明性のある保管量記録もとられていない。そのような原子炉を持つ国の中には、ウクライナ(15)、スロバキア(6)、ロシア(31)、インド(14)、パキスタン(2)、中国(15)、韓国(20)がある。440ヶ所から出る大量の廃棄物の明瞭な保管記録をとらせ、また、監視するには全世界の協力が不可欠なのは明らかである。

　これらの核物質の多くは別の場所に移送されるが、その際に強奪される可能性には非常に現実味がある。それらの物質は鉄道、トラック、船舶、航空機などで輸送されるが、自国内の輸送においてでさえ通過経路にある関係官庁には何の連絡もない。そうして一般市民は、日常的に使う道路がこのような危険な輸送に使われていることを何も知らされていないままなのである。

　即ち、そうした国々には前触れなく領空に入ってくる物体を感知し、危険に直ちに反応する装置があるということである。もし怪しい物体が領空に侵入し、核装置だと判断されると、ＬＯＷＣが数秒とは言わないが、数分以内に反応することになっている。これは、核兵器を発射させるのに、国の責任を負う大統領や首相の決定が必要であるという神話を覆すものである。決定するのは機械であり、その決定は数分以内になされる。そして機械は間違いを犯すものである。単純な機械上のミスであるかもしれない。完璧な機械などないことをみなよく知っている。判断ミスもありうる。実際は全く無害であっても、予告なく入ってくる物体を間違って核兵器だと認識するかもしれない。実際にそのような例があった。ノルウェーの無害な観測衛星がロシア領空に入ったときに、ロシアのＬＯＷＣが危うく反応しかけた。発射前に８分間の猶予があるが、そのうち６分間衛星を敵機だとみなしていた。発射までの時間がほとんどなくなりかけたとき、エラーが見つかったのは幸運な偶然であった。

　もし誤った反応により核兵器が発射されれば、それは戦争の開始を意味する。このようにして発射された核兵器は、核攻撃だとみなされ、核兵器を受けた側のミサイルシステムが自動的に核兵器を発射し、報復する。そして核の応酬となる。

　空中には何らかの理由で多くの物体が飛んでおり、そうした物体が核保有国の領空に誤って侵入する可能性は常に存在する。そして意図せずとも戦争が起こる危険性は高まる一方である。